超伝導量子コンピュータを用いた 超高性能計算プラットフォームが、「第53回 日本産業技術大賞」の 最高位「内閣総理大臣賞」を受賞

理化学研究所（理研）、産業技術総合研究所、情報通信研究機構（NICT）、国立大学法人大阪大学、富士通株式会社（富士通）、日本電信電話株式会社（NTT）の共同研究グループが、2023年3月にクラウド公開した国産初号機となる64量子ビット超伝導量子コンピュータの開発ノウハウをベースに、富士通と理研が共同開発するとともに産業界の研究開発における利活用促進のため同年10月に企業向けにクラウド公開した、64量子ビットの超伝導量子コンピュータ国産2号機を用いた超高性能計算プラットフォーム（以下、本プラットフォーム）が、このたび、日刊工業新聞社が主催する「第53回　日本産業技術大賞」において、最高位となる「内閣総理大臣賞」を受賞しました。

「日本産業技術大賞」は、その年に実用化された革新的な大型産業設備・構造物や、先端技術の開発、実用化で顕著な成果を挙げた企業・グループを表彰し、産業界や社会の発展に貢献した成果をたたえるとともに、技術開発を奨励することを目的として1972年に創設されました。
産業の高度化およびシステム化技術時代を迎えた今日にふさわしい「総合技術を結集した成果」を表彰の対象とし、今回が53回目となります。

今後、金融や創薬をはじめとする様々な分野で共同研究を行う企業などへの提供を通じて、本プラットフォームが量子アプリケーションの研究開発を進め、ハードとソフトの両面から量子コンピュータの実用化を加速していくことが期待されています。　　 　

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