京都大学・大阪大学・神戸大学　3大学シンポジウムを開催

11月13日（金）、京都大学・大阪大学・神戸大学３大学シンポジウム（主催：日本経済新聞社、日本経済研究センター）が大阪市中央区で開催されました。このシンポジウムは「関西経済人・エコノミスト会議」の一環として毎年開催されるもので、今回は「関西から創る未来社会～コロナが問う変革」をテーマに、３大学の総長、学長と産業界の代表がコロナ後の社会において関西の産学が果たす役割などについて活発な討論を交わしました。

はじめに、主催者である日本経済新聞社の藤井達郎常務執行役員大阪本社代表から、本シンポジウム開催の意義と産学による関西活性化の期待が述べられ、続いて、シスメックス株式会社の家次恒代表取締役会長兼社長CEOから、同社の紹介と、コロナ下における同社の挑戦や大学との連携について提起がありました。

続いて、株式会社ストローリーの高橋真知代表取締役社長・共同CEOから、同社の紹介及び今後の展望について述べられた後、京都大学の湊長博総長、大阪大学の西尾章治郎総長、神戸大学の武田廣学長から、ウィズコロナ・ポストコロナを見据えた各大学の取組の説明がありました。

パネルディスカッションでは、コロナ禍で改めて問われた大学の在り方や、関西の３都市がそれぞれの個性を活かしながら連携して関西全体を盛り上げていくことについて議論がありました。西尾総長は、コロナ禍の解決にはELSI（倫理的、法的、社会的課題）の解決が不可欠であり、人文・社会科学分野が中心となって自然科学分野を巻き込んでいくべきであると述べました。

また、人材育成についても議論され、西尾総長は、産業構造、社会構造がドラスティックに変わる中で、高度な専門知識と広い視野・柔軟性を併せ持った博士人材を企業と大学とが協働で育成することが重要だと述べました。

最後に、コロナ禍を乗り越えて2025年大阪・関西万博を成功させることが関西にとって重要であるということが再認識され、今後に向けての問題提起として締めくくられました。

今年は、新型コロナウイルス感染拡大防止の観点からオンライン配信を行い、会場参加の関係者と合わせて約890人が参加しました。