「関西の産学が創る脱炭素社会」をテーマに 京都大学・大阪大学・神戸大学　3大学シンポジウムを開催

11月1日（水）、京都大学・大阪大学・神戸大学３大学シンポジウム（主催：日本経済新聞社、日本経済研究センター）が大阪市北区で開催されました。このシンポジウムは「関西経済人・エコノミスト会議」の一環として毎年開催されるもので、今回は「関西の産学が創る脱炭素社会」をテーマに、３大学の総長、学長と産業界の代表が「水素エネルギーなど脱炭素に貢献する技術を社会実装するために産学が果たすべき役割」などについて活発な討論を交わしました。

はじめに、主催者である日本経済新聞社の丸谷浩史常務執行役員大阪本社代表から、本シンポジウム開催の意義と脱炭素社会実現に向けた関西の貢献への期待が述べられ、続いて、川崎重工業株式会社の橋本康彦代表取締役社長から、「カーボンニュートラルに貢献する水素技術の社会実装に向けて」と題して基調講演がありました。基調講演では、脱炭素社会に向け、水素活用の可能性と重要性について説明があった後、社会実装を推進していくためには、技術的課題の克服のみならず、産学が連携して知的財産、国際標準などの分野で我が国が世界をリードしていくことの重要性について指摘がありました。

続いて、神戸大学の藤澤正人学長、京都大学の湊長博総長、大阪大学の西尾章治郎総長から、各大学におけるカーボンニュートラルに関する取組について報告があった後、国内初のサステナブル紙パック飲料水を販売している株式会社ハバリーズの矢野玲美代表取締役社長から、同社で取り組んでいる紙資源の循環システムなどの紹介がありました。

パネルディスカッションでは、脱炭素社会実現に向け、産学連携の重要性、スタートアップの可能性、人材育成などについて活発なディスカッションが行われました。西尾総長は、アカデミアが率先してカーボンニュートラルの達成に向けた取組を強力に推進し、消費者の行動変容や社会の意識改革を促していくことの重要性を述べました。その具体的な事例として、大阪大学では国内の大学に先駆けて、建物の新築や大規模な改修等を行う際には、原則としてZEB Ready以上の環境・エネルギー性能とすることを基本方針としていること等を紹介しました。また、1997年の気候変動に関する京都議定書の採択や2025年大阪・関西万博の開催といった関西特有のバックグラウンドを念頭に、関西の地から世界に向けて、環境問題を考える機運醸成をリードしていくことの意義について言及がありました。

昨年の本シンポジウムは新型コロナウイルス感染拡大防止の観点からオンライン配信でしたが、今回は対面での開催となり、大学や企業関係者など約350人が参加しました。